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導入事例 東亜建設工業株式会社様

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[取材:2011年9月]

セキュリティ強化と操作性の向上を同時にクリア
社外でも快適なメール環境を実現し現場ニーズにベストマッチ

大規模プロジェクトを円滑に進めるため、多くの社員が移動中もメールチェックを欠かさない東亜建設工業。
「Keitai Remote メールアクセス」はセキュリティ面の懸念を解消するとともに、メール利用の可能性を広げ、震災時にも安定感を発揮した。

導入事例概要

導入製品 Keitai Remote メールアクセス (「メールアクセス」製品情報
導入時期 2010年10月
導入経緯 外出時や休日にもメールチェックしたい社員が多く、自ら携帯アドレスなどへの自動転送を設定するケースが増加。転送先の端末に業務情報が残ってしまうため、セキュリティ対策が急務となっていた。
数社のサービスをトライアル利用した後、端末に全く情報を残さず、使い勝手にも優れた「Keitai Remote メールアクセス」の導入を決定。
導入後の効果
  • 社外からのメールアクセスに伴うセキュリティ面の懸念を解消。
  • 社外端末上で、受信メール本文のチェックだけでなく、添付ファイルの確認や会社アドレスからのメール送信も可能に。

メール自動転送機能の多用でセキュリティ強化が課題に。

[写真]関上 英実 氏

管理本部 情報システム部
システムグループ
グループリーダー
石倉 正英 氏

1908(明治41)年の創業以来、海洋土木事業のパイオニアとして、豊富な実績と信頼を積み重ねてきた東亜建設工業。陸上分野においても積極的に新規事業を開拓するかたわら、東南アジアをはじめ海外でも活躍の場を広げている。
多様な専門職の連携の上に成り立つ建設事業。工期通りにプロジェクトを進めるためには、関係者間の緊密な情報交換が欠かせない。各現場とオフィスとの移動中はもとより、休暇中も随時最新状況をチェックしたい同社社員の間では、各自で会社のメールアドレスから携帯やモバイル/自宅PCへの自動転送を設定することが一般化していた。しかし、社外の端末に業務メールや添付ファイルが蓄積していけば、それだけ情報漏洩のリスクも高まることに。情報システム部では、解決策の導入を急いでいた。

社外の端末に情報を残さず、かつ快適に会社メールを利用できる環境の構築を目指し、数社のサービスのトライアルを実施。中でも、抜群の使い勝手の良さを示したのが富士フイルムのクラウド型モバイルサービス「KeitaiRemoteメールアクセス」だった。
“富士フイルム”と通信システムサービスの組み合わせに、当初は「意外な印象を受けた」という情報システム部の石倉正英氏だが、「トライアルが始まるとすぐに、特にメール添付ファイルを確実に表示する『GT-Document』の表示のクリアさに、従来の通信システム会社の商品にはないメリットを実感しました」と振り返る。「もちろん、この種のシステムに関しては、サービスの継続性、安定性が非常に重要。『この会社ならしっかりやってくれる』という安心感もあったことが、最終的な採用の決め手になりました」。

受信はもちろん送信も自在。会社アドレスを社外でもフル活用。

導入時は利用者約100人からスタートし、2011年9月現在で約300人にまで拡大。評判は当初から上々だった。「特に、会社のアドレスからメール送信できる点が好評でした。自動転送機能を使った環境では、受信メールの確認まではスムーズでも、返信時には別アドレスから送信するしかないですからね」(石倉氏)。インターネット環境さえ確保できれば海外でも支障なく利用できることも、同社にとっては評価が高い。

最大の課題だったセキュリティに関しては、社外端末に業務情報が蓄積するリスクを解消できたことに加え、社員の意識改革が進んだメリットも大きいと石倉氏は語る。「社外から安全に会社メールにアクセスする環境を整えたことで、自動転送の禁止を明文化できた。メール転送に伴う危険性を周知する良い機会となりました」
クラウド型サービスならではのメンテナンスフリーという特徴は、情報システム部にとってのポイントだ。「オプションを追加する際も、こちらは何もせずに待っていれば良い。助かります」と石倉氏は微笑む。

東日本大震災時は貴重な通信手段として活躍。

導入から約半年後の2011年3月、東日本大震災が発生した。電話回線が軒並みパンクする一方、インターネット回線は空いていたため、「KeitaiRemoteメールアクセス」は貴重な連絡手段に。同社は安否確認専用のシステムを全社で利用しているが、今回の震災では携帯メールの障害等が生じた中で、「KeitaiRemoteメールアクセス」が安否確認に大きく寄与した。

さらに、震災直後からの復旧・復興需要を受け、被災地での活動を開始した同社。その現場事務所の立ち上げの際にも、 「KeitaiRemoteメールアクセス」は重要な役割を果たす。「電話回線の復旧が追いつかない中、各現場から通信手段の確保を求める声が相次ぎました。そこで『一番つながる手段』として推したのが『KeitaiRemoteメールアクセス』です」(石倉氏)。非常時に力を発揮したサービスに、社内の認知度は一気に高まった。

[図]システムイメージ

スマートフォン利用で添付ファイルがさらに見やすく。

2011年夏、「KeitaiRemoteメールアクセス」のスマートフォン対応がスタート。サービス導入当初からスマートフォンでの利用を望む声が高かった同社では、早速トライアルを実施した。石倉氏は「画面サイズが大きい分、添付ファイルがぐっと見やすくなる。iPadで利用した場合など、PCで見るのと遜色ないですね」と、使い勝手に太鼓判を押す。今後は増分コストを見極めつつ、スマートフォンでの利用者を絞り込んでいく展開となりそうだ。
「社内ではメール着信時の通知機能を求める声が多いので、今後、オプションとして提供されると嬉しいですね。さらに、携帯、スマートフォンに加えて自宅PCでも利用できるようになれば、震災時のように出勤が困難なケースでも役立つのではないでしょうか」
「KeitaiRemoteメールアクセス」の将来性も見据え、期待を寄せる石倉氏。こうした現場のニーズに根差した声が、今後も「KeitaiRemoteメールアクセス」の進化を後押ししていく。

東亜建設工業株式会社 会社概要

商号 東亜建設工業株式会社
東亜建設工業
代表者 代表取締役社長 松尾 正臣
設立 1920年(創業1908年)
本社所在地 東京都新宿区西新宿3-7-1 新宿パークタワー 31階
本社所在地 http://www.toa-const.co.jp/
事業内容 海洋土木事業で100年を超える実績を誇り、羽田空港の滑走路増設など、数々の大規模プロジェクトに携わる。陸上土木事業や住宅建築も多数手がけ、近年は地域再開発、PFI事業などの新規分野も開拓。海外でも東南アジアを中心に広いフィールドを持つ。

導入事例[PDF版]

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